マカフィー株式会社は7月10日、世界中の50人のインターネットユーザーが30日間、無防備な状態でインターネットを利用するとどうなるかという、S.P.A.M.（Spammed Persistently All Month）実験の結果を発表した。同実験は米McAfee社が行ったもので、実験参加者は、どの程度のスパムが集まるか、どんな影響が出るのかなどを調べるため、ほとんどのインターネットユーザーが躊躇するサイトにもアクセスしたとのこと。

発表によると、10か国の参加者は、実験期間中に104,000通以上のスパムメールを受信。1人当たり2,096通、1日当たり約70通のメッセージを受け取った。スパム受信国は米国がトップで、ブラジル、イタリア、メキシコ、イギリスの順で続いている。また、種類別では、金融関係が1位で、2位が広告、3位が健康・医療となっており、他にもアダルト、無料品、金儲け、「一攫千金」計画など、いかにも怪しげな項目がトップ10に並んでいる。

受信したメールのほとんどは、ユーザー名、パスワード、銀行口座といった機密情報を盗み出すフィッシングメールだったが、中にはウイルス感染したメールもあり、その多くが参加者にとって安全でないWebサイトへのアクセスを促し、アクセスしたPCにマルウェアを自動的にインストールしたという。その結果、多くの参加者にPCの処理速度の低下、ポップアップの増加が認められた。また、英語以外のスパム、ソーシャルエンジニアリングスパム（人の感情に訴え、機密情報を漏らさせるタイプ）が、予想以上の多くの参加者によって受信されたことなどから、スパムが無差別な大量送信型からターゲットを絞った標的型に移行していることを指摘。今後、世界中で各国語に対応したスパムが増加すると予想している。

http://www.mcafee.com/japan/about/prelease/pr_08b.asp?pr=08/
07/10-1